KUMON 隼人駅前公文式教室　鹿児島県霧島市 【幼児からの英才教育】 | 日記 | 霧島市に優秀な私立小・中・高校を!!　（H28全国学力・学習状況調査結果を踏まえて修正）

１　平成28年度全国学力・学習状況調査結果
平成２８年度の公立小・中学校全国学力・学習状況調査結果が９月２９日に公表されました。
教育関係者や保護者に衝撃が走っております。
鹿児島県の小学校は、４６都道府県中３３位、中学校は、４７都道府県中４５位です。
特に、公立中学校は極めて憂慮すべき結果です。＊注釈１

＊全国学力調査ランキング
文部科学省の公表データー：#mce_temp_url#
①公立中学校
偏差値は、１位：福井県74,41、４５位：鹿児島県37,65、４６位：高知県37,65、47位（最下位）：沖縄県19,77
鹿児島と高知は、同点ですので、実質、鹿児島は、最下位から2番目という低さです。
②公立小学校 
偏差値は、１位：石川県79,30、３３位：鹿児島県43,83、46位（最下位）：栃木県35,25
公立高校では、中学校で培われた学力だけでなく、勉学に対する意識、勉学環境・雰囲気及び学習習慣が、そのまま受け継がれますので、県内高校の教育レベルも心配です。
一般的な進学校の場合、大学進学を目指す生徒は、部活はどんなに遅くとも高校２年生の夏休み前には引退して受験勉強に集中させますが、鹿児島では、高校3年生になっても部活を続けるケースが多いようです。偏差値の高い大学へ進学する場合は、部活には参加せず、高校3年間は徹底して勉強に没頭します。
県内の教育レベルを底上げするには、公立小・中校の抜本的な教育改革が必要不可欠であり、焦眉の急を要する待ったなしの事態と云えます。

２　公立小・中学校の現状
当教室会員の保護者の中には、海外赴任経験や関西及び首都圏等教育レベルの高い国や地域からの転勤やI・Uターンにより霧島に居住しておられる非常に教育熱心な方々が多くおられます。こうした地域では、より良い教育を求めて、小・中学受験が当たり前のような気風になっています。そうした方々は、鹿児島の公立小・中学校の教育レベルの低さに強い危機感を持っておられます。
公文教室では、送迎時の話合い、面談や電話・メール等で、頻繁に保護者の方々と意思疎通を図っております。
霧島市内の公立小学校に通う公文生は、授業が簡単すぎてつまらないという話をよく伺います。　例えば、某小学校1年の国語は、ひらがなだそうで、宿題は、「つ」を5個書くというものだそうです。本来のカリキュラム通りであれば、カタカナか簡単な漢字を習う段階のはずなのですが、、、とぼやいておられました。
優秀な子は、一番後ろの席に座らされボーッとつまらなそうにしているか、おしゃべりをして叱られるのだそうです。しかし、ある公文生は、分からない同級生に教えて「小さな先生」と呼ばれていると伺いました。
発達障害児童の急増を受けて、特別支援クラスだけでは対処できず、障害度が比較的軽い場合は、副担任やボランティア講師のサポートを受けながら一般クラスでも授業を受けているそうです。＊注釈２
こうしたことが授業のレベルを低くしているのではないかしらと伺いました。
これは、公立小学校だけでなく、公立中学校でも同様な傾向がみられるそうです。
教育の機会均等は、知的な障害を負った子供たちだけでなく、優秀な知能を持った子供たちにも、公平に施されるべきなのではないでしょうか？＊注釈３
現状では、そうした優秀児童は、識能だけでなく資質的にも優秀で、躾もしっかりと出来ているため学校で問題行動を起こすことがありません。
だからと言って、放置して良いものでしょうか？
 数年前、こうした深刻な現状を、公立小学校の授業参観日に目撃した保護者（優秀児童）が、どうにかしてほしいと声を上げたそうですが、他の生徒の保護者から誹謗中傷を受けたと涙ながらにお話しされました。このお子様は、学力だけでなく文武両道の教育によりバランスのとれた人格が形成されています。しかし、抜きん出ているというだけで、他人の妬（ねた）みを買い、正に「出る杭は打たれる」の現状に暗澹たる気持ちになったものです。
しかし、そのお子様は、中学受験を特待生待遇で合格し、私立の中高一貫校に進学して学年トップを維持し続けております。
高校生になったそのお子様は、英検準１級に合格し公文の研究コース（最終教材の先）を学習中ですが、京大か東大の医学部若しくは遺伝子工学を視野にいれて勉強しています。

当教室の某年長さんは、胎児・幼児からの丁寧な英才教育が行われました。妊娠中も、毎日毎日、読み聞かせや歌い聞かせをお腹の胎児に向かってなさいました。生まれてからも、歩けない赤ちゃんに、読み聞かせや歌い聞かせを続けられました。こうした努力の甲斐があって、このお子様の知能指数は異次元レベルに達しています。
来年、小学校1年生になる頃には、算数が分数計算～四則計算、英語・国語が中学生レベルに到達します。このお子様は、前例の件があったため、周囲には、公文の英才教育を施していることを隠され、優秀さが目立たぬように意を配っておられると伺っています。
こうしたお子さんは、何のために学校に通うのでしょうか？
こうしたお子さんは、精神年齢が高いために、普通の同級生との会話や遊びがつまらないといいます。放課後は、図書館に籠って本を読んだり、上級生が仲間となり得る芸術活動やスポーツに情熱を掛けたり、公文を併修しながら鹿児島市内の進学塾に通う小・中学生もいらっしゃいます。また、登校を拒否するお子様もいると伺いました。

また、茨城県取手市で、ピアニストを目指す当時中学３年生の女子生徒は、容姿端麗で、成績優秀でしたが、同級生の妬みを買っていじめられ、2015年、「いじめられたくない」と日記に書き残して自殺しました。
教育委員会側の不適切な対応が話題となり、メディアで取り上げられ大きな反響を呼びましたが、優秀児童というだけで、いじめの対象となる公立中学校の現状に恐怖を感じた保護者が多かったのではないでしょうか。
優秀児童の場合、ものの捉え方、考え方、感じ方や興味が、どうしても同年齢の児童より大人びていますので、波長や話が合わないことが多いようです。
この事件は、単なる学校や教育委員会の問題ではなく、年齢だけで学年を仕切り、能力別教育を不平等・差別と捉えて、画一的な教育を施そうとする国の教育行政や教育体制そのものにこそ、欠陥があるように思えてならないのです。

本当に、もったいないです。
何時間もかけて、鹿児島市内の某私立小・中学校や某大学付属小に通わざるをえない公文生が何と多いことでしょう。鹿児島市内に引越された公文生のご家族もおられます。
こうした有名な小・中学校では、競争を善と捉えてお互いに切磋琢磨させていますので、子供達だけでなく保護者の間にも緊張感が漲っています。クラスは、完全な能力別編成です。
容赦なく、序列が付けられ公表されるのだそうです。成績の悪い場合、生徒だけでなく保護者の方々にも強い指導があるそうです。
土曜日にも授業がありますが、夏休み等には、数週間の合宿があり、宿泊しながら集中した学習が行われています。小学生といえど、これが1年生から6年生まで行われています。
ぬるま湯ではなく厳しい教育が行われるので、当然脱落者も出ますが、進学等の教育成果は他の追随を許さず、正に、鶏群の一鶴（いっかく）の様相を呈しています。

しかし、霧島市から鹿児島市への通学には、時間も、労力も、お金も、もったいないなぁ～と溜息が出てしまいます。
私達家族が在英時、子供達が英国の学校で教育を受けたため、欧米のエリート教育の素晴らしさを肌で感じ取っています。
同年齢という枠組みだけで画一的な教育を受けさせるという日本の教育の仕組みには、玉石混合のように違和感を感じ、ある意味不公平のような気がしてならないのです。
才能豊かな神童が、日本の教育に埋もれて凡人に変わっていくケースが何と多いことでしょうか、、、
年齢にとらわれずに、学年別クラス編成にとらわれずに、能力に応じて自主的に学校や学年やクラスを選択できる仕組みや学校が欲しいものです。
欧米教育のこうした仕組みは、知的な障害児童だけでなく優秀児童にも、適正なレベルの教育を施せるが為に、子供達のやる気を大いに引き出しており、子供達が生き生きと学んでいます。
欧米では、優秀児童のための私立幼稚園・小学校・中・高校が沢山あります。
某有名進学塾の講師や奈良県に住む専業主婦・佐藤亮子さんのコメントにもありましたが、医学部や有名大学等への進学は、幼児教育から始まり１１歳までに如何に質の高い教育を施すかにかかっていると指摘しています。注釈４
どなた様か、霧島市内に優秀児童のための私立幼稚園と私立小学校、出来れば、中・高校をつくって頂けないものでしょうか？ 

３　当教室の対策
全国学力調査結果を踏まえ、お子様の不動の学力を養成しつつ、個々の才能や人格を伸展させるように、色々な取組を行って参ります。
①保護者様の意識改革と自己防衛策
鹿児島の公立小・中学校の教育レベルにお子さまのレベルを合わせるのではなく、秋田、石川及び福井県等日本トップの教育レベルに照準を合わせる。
②面談や教室便り等による情報発信
秋田、石川及び福井県が、何故、日本トップの教育レベルを維持できるのかに関する情報を収集して、「学校教育、家庭教育、社会教育、知育、徳育、体育、食育、スマホやゲームのリスク、並びに、発達障害の原因となる農薬、化学物質や電磁波暴露の回避・逓減」という視点から分析・検討して、皆様にお伝えして参ります。
③スタッフを充実させて個別指導を一層強化致します。
④夏・冬・春の長期休みや連休には、当教室独自の集中学習及び合宿を行います。


注釈１
・東大合格者ランキング（高校３年生１０００人当たりの割合で比較分析）では、１位：東京、２位：奈良県、３位：神奈川県、４位：兵庫県に次いで第５位：鹿児島県です。（但し、東大生や医学生を多数輩出する鹿児島ラ・サールの約２／３は県外出身者です。）東大合格者の都道府県別ランキング
・全国学力調査は、私立は含まれていません。
これらを踏まえると、鹿児島県の学力格差が著しく大きいことが分かります。
公立小・中学校の中でも、学力格差が広がっているようですが、特に、私立と公立の学力格差が非常に大きいことが推測されます。

・パチンコ出店率との相関関係
パチンコの出店率でダントツ１位が鹿児島県、２位鳥取県、３位高知県で、ゲームセンター出店率のダントツ１位が沖縄県です。出店率の高い都道府県ほど教育レベルが低いという相関関係が見られます。こうしたギャンブル性の高い地域は、ギャンブル依存症の大人達が多く、借金や犯罪及び育児放棄等が絡みあった機能不全家庭の構成率が高くなる為、子供の教育上好ましいとはいえないようです。

注釈２　発達障害児童急増への自己防衛
計算力や理解力が乏しくなかなか覚えられない、直ぐに忘れる、注意力散漫で落ち着きがない等の発達障害を抱える児童が近年急増して、通常学級１クラスに6.8% 在籍していますが、こうした現状が教育レベルを引き下げていることが指摘されています。
この抜本的対策は、発達障害児童が何故増えているのかという大本の原因を突き止めて対策を講じることに他なりません。
国もようやく、世界的潮流に押され「エコチル調査」という10万人以上を対象とする大規模な疫学追跡調査を2011年から開始しましたが、これは、化学物質や電磁波等の環境因子が子供の脳や発育にどのような因果関係があるかを調べるもので、環境省が中心となって行っています。また、発達障害児童の急増を受けて、平成１７年～２３年の間に、「発達障害児童への教育・就労支援等に関する各種法制度」が集中的に整備されてきました。しかしながら、化学物質対策は手付かずの状態です。
他省庁や産業界に多大の影響を与えるだけに、強い抵抗が予想され今後とも有効な対策は期待できそうにありません。最近、やっと柔軟剤及び消臭剤の毒性が認知されてきましたが、未だにテレビでCM放送されています。妊婦さんや幼児さんの脳に与える影響は、非常に危険なようです。
是非、過去のブログ「化学物質の魔の手からお子様を守って!! 」を御参照下さり、予防原則を重視してお子様を守って下さい。

ＮＰＯ法人による発達障害児童急増への政策提言
化学物質の魔の手からお子様を守って!! 　その１
化学物質の魔の手からお子様を守って!! 　その２
化学物質の魔の手からお子様を守って!! 　その３
化学物質の魔の手からお子様を守って!! 　その４
化学物質の魔の手からお子様を守って!!　 その５
電磁波からお子様を守って　その１
エコチル調査

注釈３　教育の機会均等
憲法も法律も、「能力に応じた教育をしなさい」と定めています。
年齢に応じた教育ではないのです。
日本国憲法 第26条
すべての国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する
教育基本法第３条「教育の機会均等」
すべて国民は、ひとしく、その能力に応ずる教育を受ける機会を与えられなければならないものであって、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない。

注釈４　早期教育への投資が最も費用効果大
東大生の3人に1人は公文生ですが、奈良県に住む専業主婦・佐藤亮子さんの子育て術が、今、話題となっています。
公文式教育を中核とした１歳からの幼児英才教育が施されています。
２３歳の長男を先頭に次男、三男の３兄弟全員が、難関私学の灘中・高等学校（神戸市）から東京大学理科Ⅲ類（医学部）に合格させています。
公文式の指導に従い、公文学習と並行しながら、３歳までに、１万冊の絵本の読み聞かせと１万曲の歌い聞かせを行いました。
子供の能力を進展させるために、能力相応の教育環境を、如何に真剣に模索していたかが分かります。
「文科省が信用できない」東大生3人を育てた驚異の教育法：#mce_temp_url#
「12歳までに脳を鍛える」：#mce_temp_url#

これは、下記理論に実に忠実であることが分かります。～下記グラフをご覧ください。～
早期教育への投資が最も費用効果大であることが分かります。
ノーベル経済学賞を受賞したジェームズ・ヘックマン　米シカゴ大学経済学部特別教授（専門は労働経済学）は、幼児教育についてのプロジェクト「ペリー就学前計画」の調査データを分析し、「就学後の教育の効率性を決めるのは、就学前の教育にある」とする論文を、科学雑誌『Science』で発表しました。
国の教育戦略上、就学前の教育を強化することで、働き手の能力が高まり平均所得が増えて犯罪率が低下するという成果を産みます。このことが経済波及効果を増幅させ、納税率や社会保障費の納付率が上がり、一方、政府の支出である生活保護費受給率が低下します。この結果、国家財政基盤を盤石にすると共に様々な分野の国家の活力を向上させてゆくのです。
家庭の会計上、ある試算では、1ドルの早期幼児教育投資に対して、青少年期に3ドルの学費費用が節約でき、さらには成人期の教育においても8ドルの節約ができるといわれています。また、就学前の教育費、諸経費、そして社会に還元される利益を考えると、その投資収益率は15～17％と言う試算があるとの事です。
一般の投資において、この様なリターンの高い投資はなく、それ故に、“子供の教育への投資”が最も費用対効果が高い投資、と言われる所以です。
①シンガポール
OECDによる「15歳の時点での国際学力比較ランキング」では2015年に世界トップにランクされたのが人口550万の多民族国家シンガポールです。
一般家庭が０歳からの幼児英才教育（2歳からほぼ全児童が就学前教育に参加）を行うことで有名で、優れた英才教育を求めて海外から留学や移住する外国人が多いことで有名です。行政機関は教育省（Ministry of Education）で、国の人的資源を最大限に活かすという方針のもと歳出予算が毎年常に全体の2割以上を占め、国防省に次ぐ規模です。 二言語政策のもと二か国語教育が一般的であり、能力主義、実学主義を徹底しており、教育熱心な国として知られています。
因みに、大学の教育水準が非常に高いことでも知られています。
大学評価機関「クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds)」が2015年9月に発表したランキングでは、シンガポール国立大学（世界ランク12位、アジアランク１位）、南洋理工大（世界ランク１３位、アジアランク2位）が有名です。（日本の世界ランク：東大３４位、京大３７位）

②スェーデン及びイスラエル
北欧のスェーデンは、アルフレッド・ノーベルを輩出した世界有数の科学技術立国ですが、１歳からの就学前教育により高い教育水準を維持しています。また、ノーベル賞を多数輩出するユダヤ人国家イスラエルは、国土は小さいながらも、中東アラブ国家群を敵に回しながらも独立を堅持してきた気概に満ちた国ですが、３歳から１８歳までが義務教育期間になっています。 「さもありなん」と頷けます。