2016/05/29
日本の英語教育の大罪


１　なぜ日本人は英語が苦手なのか？

「実用英語力の養成法」と題して、先月は、国際共通語としての英語のニーズが非常に高く、これを身につけているかいないかで、就職活動や政府機関・企業等の勤務処遇に大きな差異が生じる事を紹介致しました。
今回は、中国、韓国、台湾及びマレーシア等の英語を母国語としない外国と比較すると、日本人の実用英語能力が低く、また、多くの人達が苦手意識を抱えているという実態が浮び上がってきます。＊参照:アジアのTOFULランキング―受験英語からの脱却(2013.03.15)
果たして、その原因はどこにあるのでしょうか？
言語構造の相違とか、日本人はシャイだからとか、外国人と接する機会が少ないとかの理由は、中国語や韓国語の文法、更には、貿易立国、外国人労働者の増加等現在の日本を取り巻く国内外の経済・社会状況を考慮すれば、どれも見当違いであることは、容易に察しがつきます。
義務教育と高等教育を通じ、英語を何年も勉強しているにかかわらず、多くの日本人が英語を使ってコミュニケーションを図ることが実に下手です。
日本民族の優秀さは世界の人々が認めるところですが、言語コミュニケーションに関しては例外なのです。
この不可思議な現象に多くの人達が疑問を持ちつつも、巷に溢れる多量の言語情報のためどれが本物なのか、どれが本当のことを言っているのか判断できないのです。
しかし、本物の言語専門家の間で一様に認識されている大きな理由が２つあります。
今回は、その１つを紹介いたします。
第1の理由は、
「義務教育、高等教育及び進学塾における日本全般の英語教育システムが、受験に焦点を合わせて構成されているため、教授要領が実用英語学習の原則から著しく逸脱した非科学的なメソッドを採用している。」という点です。
これに関する指摘を2000年に行い、文部科学省を含めた教育界に大きな衝撃と物議を醸し出した論文をまず紹介致します。  

２　グレゴリー・クラーク氏の主張
以下は、英国オックスフォード大学を卒業後、オーストラリア外務省勤務を経て、多摩大学名誉学長であるグレゴリー・クラーク氏の著書「英語勉強革命」から抜粋したものです。
日本語に長けた外国人であるクラーク氏が、言語教育に関する客観的且つ国際的視点から分析・評価しています。

（１）日本の英語教育の大罪
文部省の主導で行なわれているJET（ジェット）プログラムという事業があります。
これはJapan Exchange and Teachingの略で、日本語では「語学指導等を行なう外国青 年招致事業」となり、日本の中高校生の外国語教育の一環として、外国の青年を日本に招 き、生きた英語を生徒たちに学ばせようという制度です。
１９８７年に開始されたこの事 業は、正直なところ順風満帆とはいっていないようです。
その大きな原因として、日本の教師たちがこの制度にあまり協力的でないことが挙げられています。
中学・高校に派遣された外国の青年たちは、AET（Assistant English Teacher）と呼ばれ、教師たちの助手的役割を果たすということになっているのですが、日本人教師のじつに５０％以上が、この事業を快く思っていないという調査があります。
更には、生徒の側も外国人講師と発音や会話の練習をしても、受験の役には立たないという意識をもっているため、教師からも生徒からも協力がえられず、外国人講師が孤立してしまう例も少なくないようです。
ＪＥＴで日本にやってきたＡＥＴに対する聞き取り調査では、彼らの９５％が仕事の内容に不満をもっているという、驚くべき結果が出ているほどです。
日本人の英語の上達を阻んでいる障害としては、他人に対する消極さや完璧主義といった文化的な側面があることは否定できません。しかし、このJETの例からもわかるように、日本人を語学下手にしている最大の原因は“日本の語学教育”そのものにあるのです。
今の日本の教育制度では、小学校で外国語活動として導入はされましたが、正式教科としての英語は、中学に入ってからです。
最初に英語にふれるときにどんな英語にふれるかが、非常に大事なのです。
しかし、悲しいかな、なんでも吸収できる柔軟な小・中学一年生の頭脳に最初にはいってくるのは、教科書のなかの“死んだ”英文の読み書きと、日本人の先生の発音なのです。
ネイティブスピーカー（外国人）の発音とは似ても似つかない誤った発音が、しっかり若い脳に刻まれてしまうために、それを後で直すことはほとんど不可能になってしまいます。
日本人の英語の発音が悪いことを、日本語と英語の音韻の違いのせいにする人がいますが、けしてそんなことはありません。
初めて、目と耳に入ってきた教科書英語と英語教師の間違った発音が脳に染み付いてしまったために、後になって正しい英語を覚えようとしても修正できないだけのことです。  
（1995～2001年、グレゴリー・クラーク氏が多摩大学学長時の論文より抜粋）

（２）日本の英語教師は、将来不必要になるか？
最近では、こうした教育の間違いに気づいて、現状を打開するために努力している先生もいるようです。しかし、まだまだそうした問題意識を持った先生は少数派にすぎません。
相変わらず、自分でテキストを読んで聞かせ、その発音を英語で覚えさせようとする先生が多いようです。その結果、英語下手の日本人が大量生産されていくのです。
恐らく、先生たちは、音声教材を使うことによって自分の存在が否定されるのではないか、権威が傷つけられるのではないかと恐れているのでしょう。
ネイティブが録音した音声教材を使えば、自分の発音が間違っていることが明らかになってしまう．．．そのときの生徒の反応が恐くて、使うことができないのです。
赤ん坊が言葉を覚えていくときに、勉強して覚えるのではなく、自然に覚えていくように、言葉というのは本来学問ではなく、本能で身につけるものなのです。
ところが、教師は、それでは自分たちが失業してしまうと考え、立場を守るために難しい「学問」に仕立てあげ、勉強しなければ覚えられないと思わせようとしているとしか、私には思えません。
このことに関して、こんな例があります。
アメリカのカリフォルニア州では法律制度が非常に厳しくなっていますが、その裏側にはおもしろい理由が隠されているのです。
以前、刑務所は行政の力だけで運営されていましたが、犯罪率の増加で囚人が増えたために、とてもやっていけないからと民営化されました。
その結果、刑務所は一つの産業になったのです。
その刑務所産業は囚人がふえなければ産業として発展しないというので行政に圧力をかけたことが、法律制度が厳しくなった理由の一つなのです。
なんとも″面白い″話ではありませんか。
日本の英語教育も、このアメリカの刑務所産業と同じなのです。
教師が自分たちの職を守ろうとして、正しい教育法を採用しようとしないのです。
教室に閉じ込められて、強制的に間違った方法で英語教育を受けさせられている生徒たちは、カリフォルニアの囚人となんら変わりはありません。
音声教材を使ったり、外国人講師を活用することで英語が上手になる方法を認めると、自分たちの権威が危うくなると、多くの教師たちは本気で思っているのでしょう。
多摩大学が英語を入試の必須科目からはずすなどの改革を発表したときも、中学・高校の教師や塾の先生から猛烈な反対、批判がありましたが、それも自分たちの立場が危なくなるのではという恐れからに違いありません。
しかし、実際にそんなことはないのです。
多摩大学では英語の 講義で音声教材を積極的に活用するなど、「正しい語学学習法」を実験的に始めましたが、日本人の英語の先生は１人として職を失っていませんし、むしろ日本人教師でなければできない本来の仕事ができるようになったのです。
これまで、日本人教師にとっては、負担になっていた無理な英会話の練習等から解放されたために、文法的な解説などの指導に専念できるようになり、仕事が楽になると同時に、指導内容のレベルアップが図れるようになったのです。
教師自身の満足感も大きく、また、その存在もより大切になってきているのです。
（1995～2001年、グレゴリー・クラーク氏が多摩大学学長時の発言より抜粋）  

３　GENUINE VOICE  本物の声に触れる
上記に紹介したグレゴリー・クラーク氏の論文は、新聞や雑誌で紹介され、本としても出版されました。また、テレビ等報道機関にも度々登場するほど大きな反響をよびました。これを、一読された当公文教室の御父兄の皆様方も、「きつい言い方だわ。」と思われたことでしょう。
実際に、英語教育に従事する人たちからの批判・中傷は、想像を絶するほどに大変なものだったのです。私も、「当該論文の掲載は止めた方がよいかしら？」と随分悩みましたが、公文教室に通う子供達が真の実用英語力を身に付けて貰うためには、どうしてもこの論文が指摘する問題点を、ご父兄の皆様には、認識して頂いたほうが良いと考え、敢えて掲載することに致しました。 　
何故なら、彼は、政治及び語学教育分野で大変な実績を残しているという事実と、少数派ですが、彼の主張を支持し、彼の理論や教授要領・教材を採用している先生方が、大きな成果をあげているという事実が存在するからです。そして、2000年、政府諮問機関としての小渕内閣教育国民会議の委員を歴任して英語教育改革に尽力しているのです。
そして、何よりも、彼を支持する人たちの多くは、政治・経済界とマスメディに存在するという事実です。取り分け、海外と取引のある企業が、海外情報を取得し報道するマスメディアが、真に必要とする英語能力は、受験英語ではなく、第1線現場で本当に使える実用英語能力であるという現実です。
そして、そうした実用英語能力を養うように教育界に求めているのです。
実際に、彼を支持する運動が、臨教審で取り上げられて文部科学省を動かし、入試改革の発端になっています。
ただ、残念ながらこのギャップは、まだまだ大きく、そう簡単には埋まらないようです。
公文の英語教材は、これを契機に、2000年に実用英語学習に方向転換を致しました。

さて、言語学習にけして踏み外してはならない５原則（注釈）があり、その中の１つに　“GENUINE VOICE” があります。これは本物の声に触れると言う意味です。
つまり、言語学習の基本は、「音」なのです。
「本物の音」でなければなりません。
文部科学省が生徒に配布すべき本教材は、文字テキストと音声テキスト両方が必要不可欠なのです。
実用英語を身につけるための英語学習は、正しい音を聞いて真似ることから始まります。、その正しい音とは、本物のネイティブスピーカー（英語を母国語とする外国人）の音を指すのです。「本物の音」が英語学習の生命線です。
従いまして、当教室でも、日本人である指導者やスタッフが英文を発音して、公文生に真似させることはしておりません。公文が開発した音声教材「E-ペンシル」のネイティブスピーカーの音を繰り返し聞いて真似るように指導致しております。
私達は、英語学習は、受験も大切な要因と考えてはおりますが、それよりも、将来、公文生が、実用英語と国際感覚を身に着けて大きく羽ばたき、世界という大舞台で活躍することを祈り、願いながら指導致しております。
どうか御家庭でも、同様のご指導をお願い致します。


注釈
１　個々で紹介させて頂く「言語学習の５原則」は、私達の長年にわたる調査研究及び指導経験から導き出した当教室独自の見解です。
２　掲載内容は、学校や塾の英語教育関係者の皆様を誹謗・中傷するものでは全くありません。 　 

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